価値観の相違による離婚

夫婦の関係が悪くなっても、何が原因でそうなったか夫婦ともに分らないこともあり、そうしたときは互いに離婚を決断するまでに至らないことがあります。

そうかといって夫婦関係が悪いなかで共同生活を続けても、互いに居心地が悪いため、当分の間は別居をしてみることもあります。

別居をすることで、夫婦として共同生活をする意義を改めて考える機会を持てます。

そして、その後に、共同生活の良い面に気付くことができて同居を再開することもあれば、別居生活が快適となって離婚にすすむこともあります。

夫婦が別居をすることは離婚になるリスクが高いと言えますが、同居して共同生活を続けることに限界を感じたときには、仕方のない選択となります。

別居する際には夫婦の間で別居期間の目安などを定めておき、ある程度の時期になれば婚姻の継続について協議することも必要になります。

別居した後のことを成り行きだけに任せてしまうと、別居生活を解消する機会を見つけることが容易でなくなることもあります。

夫婦の関係が円滑さを欠いてくる状態になると、互いに婚姻生活を続けることに意義を見出せなくなり、やがて離婚することを考え始めるようになります。

短い人生の中では、やり直しをするのであれば早い方が良いと考えることになります。

そして、夫婦の双方に離婚する意思があれば、離婚することは可能になります。

ただし、離婚時に自立していない子どもがあれば、親権者の指定や養育費を定めるために夫婦間の協議が必要になります。

子どもに関することのほか、財産分与などについても、夫婦の話し合いで決めます。

双方の価値観の相違による離婚では、それほど夫婦の関係が悪化していないことも多くありますので、夫婦で協議をして速やかに離婚することは可能になります。

また、離婚するために余計な時間をかけたくない、円満に離婚したいと、双方の考えが一致することもあります。

どうしても条件面で折り合いがつかないときは、家庭裁判所へ調停を申し立てます。

夫婦の二人ともが「価値観の相違がある」という同じ考えに至れば、離婚に向けた協議もすすめ易いことになります。

しかし、夫婦のどちらか一方だけが「相手とは価値観の相違がある」と考えて、離婚をすすめようとすることも起きます。

そうしたとき、他方の側は、離婚の原因が何であるかを理解することができず、どうして相手は離婚したいと考えるのだろうと悩むこともあります。

一方が他方のことを嫌になっても、それによって他方も嫌になるとは限りません。このようなことは、男女の間では多く起きることです。

離婚したいと言われた側は、離婚の原因に納得がいかなければ、離婚することに同意できないこともあり、離婚に向けた話し合いが長引くことも見られます。

夫婦双方の価値観の相違を理由とする離婚では、夫婦のどちら側に主な原因がある訳でもありませんので、慰謝料の支払いは生じないことが普通になります。

離婚の原因が見付からないために「価値観の相違」としていることもあります。

価値観の相違を理由にすれば、円満な形で離婚に向けた話し合いがすすめられ、親族又は第三者などに対する離婚理由の説明をしやすい面もあります。

もし、離婚になった原因が相手側にあると考えているのであれば、離婚となる原因の所在について夫婦の間で協議してみることです。

ただし、離婚に伴う慰謝料は高額になることから、離婚の原因を特定できる証拠資料をそろえられなければ、慰謝料を求められた側も自分の側に原因があることを認めないものです。

また、明確な離婚原因が見付からなければ、裁判で請求しても慰謝料の支払いを受けることができない可能性が高いと言えます。