不倫中における妊娠

不倫関係にある男女は、性交渉のときは妊娠しないように通常は注意を払うものです。

不倫関係にある相手の子どもを妊娠することは、関係者に大きな問題になることを認識しています。

また、一般論として、婚姻しているときに子どもを出産したいと考えます。

しかし、不倫関係にあっても妊娠することが現実には起きています。双方で避妊に対して注意していなければ、性交渉が継続することで妊娠することが起きます。

不倫関係にある男性は、相手女性の妊娠を望まないことが普通です。

配偶者に隠れて不倫関係を続けていることは、すぐには離婚することを望んでいないからであると考えます。

一方で、未婚である女性の側は、妊娠をしても構わないと考えていることもあります。

そして、妊娠したら、婚姻の見込みの有無に関わらず出産する女性もあります。

不倫中における妊娠は、事前に想定していることは少なくため、妊娠が判明したときになってから慌てて対応を考えることになります。

既婚の女性が不倫相手の男性の子を妊娠したときと、未婚の女性が妊娠したときでは状況は異なりますが、妊娠を契機として配偶者に不倫の事実を話すこともあります。

このようなときは、夫婦間と不倫関係にある男女間で、それぞれ対応を話し合います。話し合いの進展状況によっては家庭裁判所で調停を行うこともあります。

女性が妊娠中絶の手術を受ける場合は、不倫関係の解消又は夫婦の離婚のどちらか一方が選択されることになります。

そして、不倫の被害者から不倫した者に内容証明で慰謝料請求することも行われます。

なお、出産することに決まれば、子どもの認知、養育費などについて話し合われることになります。

この場合、夫婦は離婚することが考えられ、その方向に合わせた対応になります。

なお、子どもの父親が明確でないときは、ＤＮＡ鑑定による結果が判明してから改めて協議をして判断をすることになります。

対応にかかる協議がまとまったときは示談書を作成しておきます。

未婚女性が不倫関係にある男性の子どもを妊娠した時に、男女間の秘密の内に子どもを出産することもあります。

子どもを認知すると、男性側の配偶者や家族に子どものことを知られますので、認知をしないことを女性と約束することもあります。

その代わり、女性が子どもを監護養育できるだけの養育費相当額を支払うことを合わせて約束することになります。

女性としては、認知の有無よりも、子どもを育てられる資金を得ることを重視することがありますので、このようなことが多く行なわれることになります。

ただし、認知請求を放棄することは認められませんので、そうした約束があっても、いつか認知の請求を受ける可能性があります。

男性としては婚姻を続けている限り、配偶者以外の女性との子どもからの認知請求を受けることは避けたいと考えるものですが、避けられないことになります。