価値観の相違による離婚

夫婦の関係が悪くなっても、何が原因でそうなったか夫婦ともに分らないこともあり、そうしたときは互いに離婚を決断するまでに至らないことがあります。

そうかといって夫婦関係が悪いなかで共同生活を続けても、互いに居心地が悪いため、当分の間は別居をして様子を見ることもあります。

別居をすることで、夫婦として共同生活をする意義を改めて考える機会を持てます。

そして、その後、共同生活の良い面に気付くことで同居を再開することもあれば、別居生活が落ち着いてきて離婚へすすむこともあります。

夫婦が別居をすることは、最終的に離婚に至るリスクが高いと言えますが、同居生活を続けることに限界を感じたときには、仕方ない選択となります。

別居する際には夫婦の間で別居期間の目安などを定めておき、しばらく経ったときに婚姻の継続について協議することも必要になります。

別居した後を成り行きに任せてしまうと、別居生活を解消する機会を見つけることが容易でなくなり、離婚になってしまうことになります。

夫婦の関係が円滑さを欠いてくる状態になると、互いに婚姻生活を続けることに意義を見出せなくなり、やがて離婚することを考え始めるようになります。

短い人生の中では、やり直しをするのであれば早い方が良いと考えることになります。

そして、夫婦の双方に離婚する意思があれば、離婚することは可能になります。

ただし、離婚時に自立していない子どもがあれば、その親権者の指定や養育費を定めて離婚の公正証書を作成する協議も必要になります。

子どもに関する事項のほか、財産分与などについても、夫婦で話し合って決めます。

双方の価値観の相違による離婚では、それほど夫婦の関係が悪化していないことも多くありますので、夫婦で協議をして速やかに離婚することは可能になります。

また、離婚するために余計な時間をかけたくない、円満に離婚したいと、双方の考えが一致することもあります。

どうしても条件面で折り合いがつかないときは、家庭裁判所へ調停を申し立てます。

夫婦の二人とも「価値観の相違がある」という同じ考えに至れば、離婚に向けた協議もすすめ易いことになります。

しかし、夫婦のどちらか一方だけが「相手とは価値観の相違がある」と考えて、離婚をすすめようとすることもあります。

そうしたとき、相手は、何が離婚の原因であるかについて理解できず、どうして相手は離婚したいのだろうと悩むこともあります。

一方が他方を嫌いになっても、それによって他方も嫌になるとは限りません。このようなことは、男女の間では多く起きることです。

離婚したいと言われた側は、離婚の原因に納得がいかなければ、離婚することに同意できないこともあり、離婚に向けた話し合いが長引くことも見られます。

価値観の相違を理由とする離婚では、夫婦のどちら側に離婚原因がある訳でもなく、慰謝料の支払いは生じないことが普通です。

離婚の原因が見付からないため「価値観の相違」と説明することもあります。

価値観の相違を理由にすれば、どちらか一方に離婚原因があることにならず、円満な形で離婚に向けた話し合いがすすめられ、親族又は第三者などに対する離婚理由の説明をしやすい面もあります。

もし、離婚になった原因が相手にあると考えているのであれば、そのことについて夫婦間で協議してみます。

ただし、離婚に伴う慰謝料は高額になることから、離婚の原因を特定できる証拠資料をそろえられなければ、慰謝料の支払いを求められる側も自分に原因があることを容易に認めないものです。

また、明確な離婚原因が見付からなければ、裁判で慰謝料請求しても慰謝料の支払いを受けられない可能性が高いと言えます。